エンジニア転職でのビザ・在留資格変更完全ガイド：外国人エンジニアの転職成功術

この記事のまとめ

• 外国人エンジニアが日本で転職する際は、在留資格の変更手続きが必要な場合がある
• 技術・人文知識・国際業務ビザが最も一般的で、転職時の変更手続きは約2-3ヶ月要する
• 転職活動と並行してビザ手続きを進めることで、スムーズな転職が実現できる

日本で働く外国人エンジニアにとって、転職は単なる職場の変更以上の意味を持ちます。在留資格やビザの変更手続きという法的な側面も考慮しなければならないからです。

実は、多くの外国人エンジニアが転職時のビザ手続きに関する正確な情報を持たずに、転職活動を進めてしまい、最終的に手続きの遅れや不備で内定を辞退せざるを得ない状況に陥っています。

この記事では、外国人エンジニアが日本での転職を成功させるために必要なビザ・在留資格変更の全知識を、実践的なステップとともに詳しく解説します。適切な準備と手続きを理解することで、理想の転職を実現できるでしょう。

外国人エンジニアの転職における在留資格の基本知識

外国人エンジニアが日本で転職する際、最も重要なのは現在の在留資格の種類と、転職先での業務内容が在留資格の範囲内であるかどうかの確認です。日本の入管法では、在留資格で認められた活動以外を行うことは原則として禁止されているため、転職時には慎重な検討が必要になります。

多くの外国人エンジニアは「技術・人文知識・国際業務」の在留資格を持っていますが、この資格は幅広いIT業務をカバーしているため、同じ分野での転職であれば大きな問題になることは少ないでしょう。ただし、転職先の業務内容によっては在留資格の変更申請が必要になる場合もあります。

特に注意が必要なのは、現在の在留資格と転職先での職務内容が大きく異なる場合です。たとえば、技術系の業務から営業や管理職に転向する場合、または外資系企業から日系企業に転職する場合などは、在留資格の適合性を慎重に検討する必要があります。

在留資格変更が必要なケースと不要なケース

転職時に在留資格の変更申請が必要かどうかは、現在の在留資格の種類と転職先での業務内容によって決まります。最も一般的な「技術・人文知識・国際業務」の在留資格では、以下のような業務が認められています。

在留資格変更が不要なケース：

• 同じ分野でのエンジニア職への転職（システム開発からWeb開発など）
• 技術職から技術系管理職への昇格転職
• IT関連の人文知識を活用する職種への転職（ITコンサルタント、プリセールスなど）
• 同じ職種での企業間移動

在留資格変更が必要になる可能性があるケース：

• 技術職から純粋な営業職への転職
• エンジニアから人事・経理などの管理部門への転職
• 研究職から製造業務への転職
• 業務内容が大幅に変わる転職

実際の判断は複雑な場合が多いため、転職を検討する段階で入管事務所や行政書士に相談することを強くお勧めします。間違った判断で転職してしまうと、後々大きな問題になる可能性があります。

転職時に必要な在留資格関連の手続き

外国人エンジニアが転職する際は、在留資格の変更が不要な場合でも、いくつかの重要な手続きを行う必要があります。これらの手続きを怠ると、最悪の場合在留資格の取り消しや更新拒否につながる可能性があるため、確実に実施することが重要です。

1. 所属機関等に関する届出 在留資格が「技術・人文知識・国際業務」「経営・管理」「研究」などの場合、転職により所属機関が変更になった際は、14日以内に入管事務所に届出を行う必要があります。この届出は法的義務であり、怠ると罰則の対象となる場合があります。

2. 資格外活動許可の確認 副業や兼業を行っている場合、転職先でも同様の活動が認められるか確認が必要です。転職により主たる活動が変わることで、既存の資格外活動許可の内容と矛盾が生じる可能性があります。

3. 在留期間の確認と更新準備 転職のタイミングと在留期間の満了時期が近い場合は、更新申請の準備も並行して進める必要があります。転職直後の在留期間更新は、新しい雇用先での雇用契約書などの追加書類が必要になることがあります。

転職活動中の就労制限と注意点

外国人エンジニアが転職活動を行う際、現在の在留資格で認められた活動の範囲を超えてはいけません。転職活動自体は問題ありませんが、以下の点に注意が必要です。

転職活動で注意すべきポイント：

現在の雇用先に在籍している間は、転職活動に時間を割きすぎて本来の業務に支障をきたすことのないよう注意が必要です。特に、面接のために度々会社を休んだり、業務時間中に転職活動を行ったりすることは避けるべきです。

退職してから転職活動を行う場合は、さらに慎重な対応が求められます。在留資格「技術・人文知識・国際業務」では、認められた活動を継続的に行うことが前提となっているため、長期間の無職状態は在留資格の取り消し対象となる可能性があります。

一般的に、3ヶ月以上正当な理由なく就労していない場合は、在留資格取り消しの対象となる可能性が高くなります。やむを得ず退職後に転職活動を行う場合は、できるだけ短期間で次の就職先を見つけることが重要です。

契約期間と転職のタイミング：

契約社員や派遣社員として働いている場合、契約期間中の転職には特別な注意が必要です。契約違反にならないよう、転職時期を慎重に計画する必要があります。また、新しい雇用先での雇用形態についても、在留資格との適合性を確認することが重要です。

在留資格変更申請の手続きと必要書類

外国人エンジニアが転職に伴い在留資格の変更が必要な場合、適切な手続きを行うことが転職成功の鍵となります。在留資格変更申請は思っている以上に時間がかかるプロセスのため、転職活動と並行して早めに準備を始めることが重要です。

在留資格変更申請は、新しい職場での業務開始前に完了させる必要があります。しかし、内定通知書などの転職先の情報がなければ申請ができないため、転職活動のタイミングと手続きのスケジューリングが非常に重要になってきます。

在留資格変更申請の基本的な流れ

在留資格変更申請は以下のような流れで進行します。申請から許可まで通常2-3ヶ月程度かかるため、転職時期から逆算して早めに準備を始めることが大切です。

ステップ1：転職先の決定と内定獲得 新しい雇用先との雇用契約が決まってから申請手続きを開始します。内定通知書や雇用契約書（案）などの書類が必要になるため、これらの準備ができるタイミングで申請準備を始めます。

ステップ2：必要書類の収集 在留資格変更申請には多くの書類が必要です。転職先企業から提供してもらう書類と、申請者本人が準備する書類があるため、事前にリストアップして効率的に収集することが重要です。

ステップ3：入国管理局への申請 住所地を管轄する入国管理局または出張所で申請を行います。申請は本人が行うのが原則ですが、代理人による申請も可能です。申請時には申請手数料として4,000円の収入印紙が必要になります。

ステップ4：審査期間中の対応 審査期間中は追加書類の提出を求められる場合があります。入管からの連絡には迅速に対応し、求められた書類は速やかに提出することが審査をスムーズに進めるコツです。

ステップ5：結果の通知と在留カードの交付 申請が許可されると、入管から通知が届きます。許可後は新しい在留カードが交付されるため、指定された期日までに入管に出頭して受け取る必要があります。

申請に必要な書類一覧

在留資格変更申請では、申請者と転職先企業の両方から多くの書類を提出する必要があります。書類に不備があると審査が遅れる原因となるため、事前にしっかりと準備することが重要です。

申請者本人が準備する書類：

• 在留資格変更許可申請書
• 写真（4cm×3cm、申請前3ヶ月以内撮影）
• パスポート
• 在留カード
• 身元保証書（身元保証人の署名・押印が必要）
• 履歴書
• 大学の卒業証明書または成績証明書
• 日本語能力を証明する資料（該当者のみ）

転職先企業が準備する書類：

• 雇用契約書（案）または内定通知書
• 会社の登記事項証明書
• 給与所得の源泉徴収票の写し（前年分）
• 会社の決算書の写し（直近年度）
• 会社案内パンフレットまたはホームページの写し
• 労働条件通知書（雇用契約書に記載がない場合）
• 業務内容を詳細に記載した資料
• 給与支払能力を立証する資料（必要に応じて）

特に注意が必要な書類

在留資格変更申請では、一部の書類について特に注意して準備する必要があります。これらの書類に不備があると申請が受理されない、または審査が遅れる原因となるため、十分な注意が必要です。

身元保証書の作成ポイント： 身元保証書は申請者の身元を保証する重要な書類です。身元保証人は日本人または永住者である必要があり、保証人の印鑑証明書や所得証明書などの追加書類も必要になります。保証人が見つからない場合は、早めに入管事務所や行政書士に相談することをお勧めします。

業務内容説明書の重要性： 転職先での具体的な業務内容を詳細に記載した書類は、在留資格との適合性を判断する重要な資料です。単に「システムエンジニア」と記載するだけでは不十分で、使用する技術、開発するシステムの種類、プロジェクトでの役割などを具体的に記載する必要があります。

学歴証明書の認証： 海外の大学を卒業した場合、卒業証明書の日本語翻訳や認証が必要になる場合があります。特に、大学の正式名称や学位の種類を正確に記載することが重要で、不正確な情報は審査に悪影響を与える可能性があります。

審査プロセスと所要期間

在留資格変更申請の審査は、申請から結果通知まで通常2-3ヶ月かかります。しかし、書類に不備があったり、追加書類の提出を求められたりすると、さらに時間がかかる場合があります。転職のタイミングを逆算して、十分な時間的余裕を持って申請することが重要です。

審査のポイント：

入管の審査では、主に以下の点が重視されます。申請者の学歴や経歴が新しい職務内容に適合しているか、転職先企業の経営状態が安定しているか、給与水準が適切かどうかなどが総合的に判断されます。特に、日本での就労が継続的に行われるかどうかが重要な判断基準となっています。

転職活動と在留手続きのタイミング管理

外国人エンジニアの転職成功の鍵は、転職活動と在留資格関連の手続きを適切なタイミングで進めることです。特に、在留資格変更が必要な場合は、通常の転職活動に加えて法的手続きも考慮しなければならないため、緊密なスケジュール管理が求められます。

理想的な転職スケジュール

在留資格変更が必要な転職の場合、以下のようなスケジュールで進めることをお勧めします。このスケジュールは一般的な目安であり、個々の状況によって調整が必要になる場合があります。

転職希望日の6ヶ月前：情報収集開始 転職市場の調査、希望企業の研究、在留資格の適合性確認を行います。同時に、必要に応じて日本語能力の向上や技術スキルのアップデートも始めます。

転職希望日の4ヶ月前：本格的な活動開始 履歴書や職務経歴書の更新、ポートフォリオの整備を行い、本格的な応募活動を開始します。この時期から転職エージェントや専門家に相談し、在留資格の問題を解決しておくことも重要です。

転職希望日の3ヶ月前：面接・内定获得期 面接の集中期であり、この時期に内定を獲得できれば理想的です。内定通知書や雇用契約書（案）が入手できれば、在留資格変更申請の準備を開始できます。この時期には、転職先企業と在留資格の件について十分な打ち合わせを行い、必要な書類の準備を依頼します。

転職希望日の2ヶ月前：申請手続き完了 在留資格変更申請を完了させる最終リミットです。この時期までに申請しておけば、理論上は転職希望日に結果が出る可能性があります。ただし、審査状況によっては遅れる場合もあるため、余裕を持ったスケジュールで進めることが重要です。

緊急時の対応策

転職活動中に予期せぬトラブルが発生することもあります。特に、在留資格関連の問題は法的なリスクを伴うため、適切な対応が必要です。以下のような状況に邁遇した場合の対応策を事前に理解しておくことが重要です。

在留資格変更申請が遅れた場合： 申請が遅れて転職日に間に合わない場合、転職先企業と相談して入社日の延期を検討する必要があります。在留資格の許可が送れたままで新しい職場で労働を開始することは法的に禁止されています。

申請が不許可になった場合： 不許可の理由を確認し、再申請が可能かどうかを判断する必要があります。多くの場合、書類の不備や不十分な説明が原因であり、適切な対応を取ることで再申請が許可される可能性があります。この場合、転職先企業との再交渉や入社日の調整が必要になることもあります。

現在の雇用先とのトラブル： 転職活動が現在の雇用先に発覚し、関係が悪化した場合は、冷静な対応が必要です。特に、退職を素早く進めようとする圧力を受けた場合でも、在留資格の手続きが完了するまでは、現在の雇用を継続することが法的に安全です。

外国人エンジニアの転職成功のための実践アドバイス

外国人エンジニアが日本での転職を成功させるためには、在留資格の問題だけでなく、文化的な違いや言語の壁など、さまざまな要素を考慮する必要があります。以下は、実際の転職活動で活用できる実践的なアドバイスです。

日本企業の採用文化を理解する

日本の企業文化では、技術力だけでなく、チームワークやコミュニケーション能力、企業文化への適合性が重視されます。特に、面接では「なぜ日本で働きたいのか」「長期的に日本に残るつもりがあるか」といった質問が頻繁にされます。

これらの質問に対しては、具体的で心のこもった答えを準備しておくことが重要です。たとえば、日本の技術や文化に対する具体的な関心、日本でのキャリアプラン、家族やパートナーとの日本での生活計画など、具体的なエピソードを交えながら伝えることが効果的です。

ハードウェア業界

ハードウェア業界は、パソコン本体やキーボード、マウス、モニター、プリンター、スマートフォン、タブレット、ゲーム機などの製作・販売を行っています。主な職種には以下のようなものがあります。

ハードウェアエンジニア

ハードウェアエンジニアは、コンピューター内部で使われる電子回路や部品を設計します。パソコンやスマートフォンなど自社商品に加え、クライアントの要望に合わせてオリジナルの機器を開発することもあります。電子回路やデバイスに関する知識だけでなく、使用者の安全面に配慮した設計が求められる仕事です。

組み込みシステムエンジニア

組み込みシステムエンジニアは、エアコン・炊飯器などの家電製品や工業機器が動作するためのシステムを開発する仕事です。コンピューターが内蔵されているほとんどの製品には、組み込みソフトウェアが搭載されています。スマート家電やIoT（モノのインターネット）の広がりに伴い、需要はますます高まっています。

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IT業界の年収は職種によって大きく異なる

マイナビエージェントのデータによると、IT業界全体の平均年収は427万円です。ただし職種や経験によって、年収は大きく異なります。ここでは、IT業界の中で平均年収の高い業種をいくつか紹介します。

またマイナビエージェントのデータを基に、IT業界の年代別年収を紹介します。

IT業界は未経験から挑戦する場合でも、年収の高い職種や企業を選択してスキルや実績を着実に積み上げていけば、大幅な年収アップが実現可能です。

参照：職種別平均年収ランキング【2020年版】｜マイナビエージェント

転職活動開始の6ヶ月前：初期相談

転職を本格的に検討し始めた段階で、在留資格の適合性や手続きの大まかな流れを理解するために相談します。この時期の相談では、自分のキャリアプランや希望する転職時期を伝え、在留資格変更が必要かどうかの初期判断をしてもらいます。また、必要な書類の概要や、一般的な所要期間についても確認しておきます。

内定獲得後の2ヶ月前：本格的な手続き相談

転職先が決定し、内定通知書や雇用契約書の案が手に入った段階で、具体的な在留資格変更申請の準備を始めます。この相談では、実際の申請書類の作成方法、雇用先に依頼すべき書類の詳細、申請スケジュールの詳細な打ち合わせを行います。特に、業務内容説明書の作成や、在留資格との適合性を示す為の資料作成について、具体的なアドバイスを受けます。

申請直前の1ヶ月前：最終確認と緊急対応

申請直前の最終確認と、万一のトラブルに備えた緊急対応策の確認を行います。書類に不備がないかの最終チェック、申請スケジュールの確認、万一申請が遅れた場合や追加書類を求められた場合の対応策などを整理します。この時期には、転職先企業とも緊密に連携し、万一の場合の入社日延期等についても事前に打ち合わせをしておきます。

結果通知後：フォローアップと今後の相談

在留資格変更申請の結果が出た後、許可・不許可に関わらず、必要なフォローアップを受けます。許可の場合は、新しい在留カードの受け取り手続きや、今後の注意点について確認します。不許可の場合は、その理由を分析し、再申請の可能性や代替手段について相談します。また、将来の転職やキャリアアップを考えた長期的なサポートについても、継続的な関係を構築しておくことが重要です。

まとめ

外国人エンジニアの転職は、技術スキルや経験だけでなく、在留資格という法的な側面をも考慮する必要がある、複雑で繊細なプロセスです。しかし、適切な準備と専門家のサポートを受けることで、スムーズな転職を実現することができます。

特に重要なのは、転職活動と在留資格の手続きを適切なタイミングで進めることです。早めの段階から専門家に相談し、正確な情報とアドバイスを得ることで、リスクを最小限に抑えながら理想の転職を実現できるでしょう。

外国人エンジニアとしての特性や強みを活かし、日本企業に価値を提供できる人材であることを適切にアピールしながら、同時に法的な要件を満たすことで、成功率の高い転職活動を進めていきましょう。

未経験からIT業界への転職を成功させるためのポイント

未経験からでも条件に合うIT企業を探して転職を成功させたいと考えている場合は、ここで紹介するポイントを重視して準備を始めてみましょう。特に志望動機や自己PRでは、未経験だからといって何もアピールしないのではなく、これまでの経験を基に自分を採用するメリットを企業へうまく伝える必要があります。それぞれの例文も紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。

未経験者を募集している求人を探す

未経験からIT業界へ転職するには、未経験者を募集する求人を探すことが鍵となります。IT業界では、技術進化による需要拡大のため、多くの企業が新しい人材の参入を求めています。未経験者でも挑戦できる職種は多々ありますが、サポート・ヘルプデスクやインフラエンジニアなどのように、業務がマニュアル化されている職種は特に未経験者向けです。

さらに、転職エージェントを活用することで、未経験者向けの求人情報を効率的に探せます。

教育制度の有無を確認して企業を選ぶ

未経験からIT業界へ転職する場合、教育制度の充実度を確認しておいたほうが安心です。たとえば大企業の場合、研修内容やスケジュールなどの骨組みが整っている傾向にあります。

逆にベンチャー企業だと研修内容が確立しておらず、社員の働きを見て学ぶ姿勢を求められるケースがあります。入社してまもなくの状態で、即戦力としての働きを求められる可能性もあるでしょう。スキルを学んでから実践していきたい方は、教育制度の有無と内容まで把握してから転職先を決めることをおすすめします。

IT業界に役立つ資格を取得する

IT業界未経験者の場合、ITスキル習得に向けて勉強している姿勢を見せるため、以下のような資格を取得するのがおすすめです。

• ITパスポート
• 基本情報技術者試験
• マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）
• 応用情報技術者試験

また以下のようなスキルを持っている場合、未経験でもIT業界で活躍できる可能性が高いといえます。

• 論理的思考力
• プログラミングスキル
• コミュニケーション能力
• プレゼンスキル
• 資料作成能力
• 英語力

IT業界では、物事を筋道立てて考え、プログラミングで形にしていく力が求められます。また、チームやクライアントとの話し合いを進めていく中で、分かりやすく伝える力も必要です。IT業界の最新情報は英語圏から発信されるケースも多いため、英文を読み解く語学力があるとなおよいでしょう。

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文系でも転職可能｜IT業界に活かせるスキルをアピールする

IT 未経験でIT業界への転職を考える際、強く意識したいのがスキルのアピールです。多くのIT企業では、技術的なバックグラウンドよりもビジネススキルやコミュニケーション能力を重視する傾向があります。

たとえば、パソコンスキルとしてMicrosoft ExcelやMicrosoft Wordを使いこなせることはIT業界でも役立ちます。また、論理的に物事を考えるためのロジカルシンキングも重要です。プロジェクトの進行を支える役割を担うときには、複雑な問題を分解して解決策を考える力が問われるからです。

また、IT業界はチームでの協働やクライアントとの密接なコミュニケーションが多いため、スムーズな意思疎通を図るためのコミュニケーション能力も評価されます。このように、文系理系にかかわらず、既存のスキルと意欲をアピールすることで、IT業界での新しいキャリアを切り開くことが可能です。

【例文あり】志望動機を明確にしておく

未経験からIT業界への転職を成功させるために、志望動機の内容はじっくり考えて準備しておきましょう。アピールできる専門的なスキルがないからこそ、「なぜIT業界で働きたいのか」という理由を明確に伝えると、採用につながりやすくなります。押さえておきたいポイントは、下記のとおりです。

• 身につけたいスキルや目指すポジションなど目標を伝える
• 仕事への興味や関心を積極的に伝えて入社意欲の高さを示す
• 自分自身のエピソードを盛り込む

3つのポイントを基に、職種別の例文を2つ紹介します。

プログラマー

【例文】 現在はものづくりを行う会社で働いておりますが、アイデアを1から形にしていくことにやりがいを感じたため、プログラマーを希望いたしました。

現在はJavaやPythonを学んでおり、入社後も業務内容に応じて使用できる言語を増やしていく所存です。より高度なスキルを身につけ、将来的にはシステムエンジニアやITスペシャリストを目指したいと考えています。

システムエンジニア

【例文】 前職では、業務効率化のためSEの方と打ち合わせをする機会が多くありました。その中でITシステムの重要性を実感し、システムエンジニアになろうと決意いたしました。これまで営業職として「顧客の役に立つ仕事をしたい」と奮闘してまいりましたが、今後はIT業界の中でその思いを実現したいと考えております。

現在はJavaのプログラムについて勉強しており、自分の考えたシステムが形になっていく楽しさも実感しています。前職でのマネジメント経験も活かし、入社後はプロジェクトマネージャーを目指してスキルを磨いていく所存です。

上記に加えて、企業の魅力や特徴など、働きたいと思った理由を盛り込むとなおよいでしょう。

【例文あり】履歴書や面接での自己PRも重要

未経験からIT業界を目指す際、「ITのスキルはありません」とだけ伝えるのは避けたほうがよいでしょう。採用するメリットがないと企業側に判断される可能性があるためです。職種関係なく活かせるスキルや、入社前に取得した資格などを積極的にアピールしていきましょう。下記に、例文を紹介します。

プログラマー

【例文】 私の強みは、課題解決能力とコミュニケーション能力です。現在塾講師として働いており、生徒に積極的に話しかけて悩みをヒアリングし、どのような解決策があるか一緒に考えています。

目の前でトラブルが発生した際に、冷静かつ客観的に現状を分析し、最善の対処法を提案していく力は、プログラマーとしても活かせるのではないかと考えております。入社後はコミュニケーション能力を発揮し、チームで協力してひとつずつ成果を積み上げていけるよう努めていく所存です。

システムエンジニア

【例文】 私の強みは、常にチャレンジ精神を持って取り組む姿勢です。現職では、業務での反省点をまとめて次に活かすこと、必要なスキルは積極的に磨くことを心がけております。現在は、スクールに通いながらシステムエンジニアに求められる技術を習得しているところです。学習意欲の高さを活かし、貴社に最大限貢献できるよう努めます。

転職エージェントを活用した準備がおすすめ

未経験からIT業界への転職を成功させるためには、転職エージェントを活用して準備を進める方法をおすすめします。転職エージェントを利用する大きなメリットは、転職希望者の適性や経験に合った企業を紹介してくれる点です。

また転職のプロが志望動機の書き方や面接のアドバイス、転職後のアフターフォローなどをしてくれるサービスもあります。IT業界は専門性が高いため、まったくの未経験者が個人で行う転職活動には限界があるでしょう。これらのサービスは無料で受けられるケースが多いため、うまく活用してみてください。

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未経験からIT業界へ転職するメリット

まったくの未経験からIT業界へ転職するとなると、仕事を覚えるのに苦労することもあるでしょう。しかし未経験であっても、IT業界へ転職して得られる利点は十分あります。ここでは、未経験からIT業界へ転職するメリットを2つに分けて紹介します。

在宅勤務など自由度の高い働き方ができる場合も

IT業界の仕事は、基本的にインターネット環境が整っていればパソコンひとつで作業できます。そのため、在宅ワークやノマドワークなど場所を選ばない働き方が実現可能です。

また、個人作業が多い職種であれば周りと勤務時間を合わせる必要がないため、フレックスタイム制を導入している企業もあります。出産や子育てなどライフステージの変化に合わせて自由度の高い働き方を選択できる点は、IT業界へ転職するメリットといえます。

キャリアプランを立てやすい

IT業界で仕事をすると専門的なスキルを身につけられます。そのため、実績を活かして転職したりフリーランスとして独立したりと、キャリアプランを立てるうえでの選択肢が幅広い点は大きなメリットです。またひとつの業種にこだわるのではなく、担当できる業務を次々と広げていくことで年収アップを狙える可能性もあります。将来の目標を立てやすく、仕事に対するやる気にもつながるでしょう。

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未経験からIT業界への転職はきつい？知っておきたい注意点

働き方の自由度が高く、専門的なスキルを磨けるIT業界に魅力を感じる方もいるでしょう。しかし、未経験から転職するとなると、大変な点があることも事実です。ここでは、IT業界へ転職したいと考える際に知っておきたい注意点を2つ紹介します。

未経験でも応募できる求人を自分で見つけるのは難しい

転職を希望する企業が決まっている場合は、採用ページから直接アクセスしてみるとよいでしょう。しかし企業の採用サイトは、キャリア採用や新卒採用の求人が多い傾向にあります。未経験からIT業界への転職を目指す場合は、ひとつずつ企業のホームページを検索していくのではなく、転職サイトや転職エージェントを活用する方法がおすすめです。

転職サイトや転職エージェントはインターネット環境さえあればいつでも自由に求人を検索でき、動画や画像も確認できるため企業のイメージが湧きやすいといえます。また転職サイトや転職エージェントは、無料でサービスを利用できる点もメリットです。

人員不足で業務量の負担が大きい可能性がある

IT業界は、人材が不足している企業も少なくありません。ひとりに課せられる業務量が多い企業に転職してしまうと、残業や休日出勤が必要となる可能性もあります。

思った以上に過酷さを感じ、「イメージと違った」「前職のほうがよかった」など後悔してしまうケースもあるでしょう。このような企業に転職しないためには、雇用条件を十分確認する、転職エージェントのキャリアアドバイザーに企業の内情を聞くなどの方法が有用です。

未経験からIT業界を目指す際に気になる疑問を解決

未経験からIT業界への転職を目指すために必要なポイントを理解したものの、細かい疑問が残っている方もいるでしょう。ここでは、副業やアルバイトからIT業界を目指す方法、フリーランスとしての独立やインターン情報などを紹介します。また、学歴が重視されるのかといった点も触れています。

副業やアルバイトから始められる？

未経験でIT業界の副業を始める場合、いきなり仕事を獲得するのは困難です。スクールに通ってスキルを磨いたり、一度IT業界に転職して実績を作ったりしてからのほうがスムーズにいく可能性は高いといえます。また企業のアルバイトであれば未経験でも採用してくれるケースは多々あり、実績作りにも向いています。

フリーランスとして活躍するには？

ITフリーランスは業務の幅が広く、需要も高いと考えられます。しかし未経験からいきなりフリーランスを目指すのは難しく、まずは実績や人脈作りを優先させるとよいでしょう。一度IT業界に転職して専門性を高め、そのスキルを基にフリーランスに転向したほうが、未経験で始めるより安定した収入を得られる可能性は高いといえます。

高卒でもIT業界を目指せる？

IT業界は需要が高く、また学歴より実績を重視する企業もあるため、大学や専門学校を卒業していない方でも採用される可能性は十分にあります。ただし、大卒レベルの数学知識が求められるシステム開発などの業種では、高卒だと採用時に不利になってしまう場合があるため注意が必要です。求人情報の内容をよく確認し、高卒でも応募できる業種を選択したほうが無難です。

未経験でもインターンを受けることは可能？

IT業界のインターンは、未経験でも受けられる可能性はあります。ただしほとんどの企業では、プログラミングなどのスキルを身につけていることが条件となるでしょう。まったくの未経験だと、まずひとつの言語を習得するまでに大幅な時間がかかってしまうためです。未経験でインターンに参加する場合も、独学やスクールである程度の知識は身につけておきましょう。

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まとめ

未経験者がIT業界へ転職を目指す際には、具体的な職種や求められるスキル、資格の理解が重要です。また、教育制度が整った企業を選ぶことでスムーズな適応が可能になります。

未経験からIT業界への転職を成功させるには、未経験者を募集している求人を探すことが欠かせません。その際には、IT業界の転職事情に精通している転職エージェントが役立ちます。

マイナビITエージェントでは、専任のキャリアアドバイザーが未経験者を募集しているIT求人を紹介します。応募書類の添削や面接対策など転職を成功に導くサポートも充実しているため、未経験からIT業界を目指したいとお考えの方は、お気軽にご相談ください。